１．問題の所在

　実証研究の手続きとして事例研究（ケーススタディ）を採用することについて、一部とはいえ社会科学の研究者の間に少なからぬ不信感があることは、はなはだ残念です。筆者の関係する農業経済学の分野でも例外ではありません。不信感を引き起こす原因を整理すると、以下のような２つの問題が指摘できます。

　ひとつめの問題は、統計書のデータによる計量分析やアンケートによる大量調査に主に従事していて事例研究をあまり行わない（あるいは全く行わない）研究者の間で、事例研究への理解が乏しく、評価が低いことです。

　ふたつめの問題は、事例研究を行う研究者があまり適切でない方法で実証研究を行っている例が少なからず見られることです。



２．「大量調査主義」からの批判に対して

　ひとつめの問題から見ていきましょう。「事例研究でまともな研究ができるわけがない」と言って憚らない研究者もいます。大量調査以外の情報源はたんなる参考にすぎず、決め手となるデータの出所として事例研究の調査は役に立たないと考えているのです。無作為抽出された標本データから数理統計学的手法で母集団の属性を推測するか、あるいは悉皆調査のデータからそのまま研究対象の母集団自体の特性や傾向を把握する方法でなければ、確かな実証ができないと主張します。事例研究では、どの事例を選んでも統制された条件が無く、偶然の要素を多分に含み、肝心なところでは統計学的にみた代表性が保証されないというのです。したがって、少例の事例研究の成果は、たまたま出くわした対象の個性の記述にすぎず、どれをとっても一般化できない報告にとどまると判断するわけです。この主張は明快で、もっともらしく聞こえます。そのような主張の立場をここでは「大量調査主義」とでも呼んでおきましょう。

　しかしながら、事例研究の最大の難点と目される代表性に関する理解にしても、「大量調査主義」には誤解があります。研究対象に対して何ら事前の情報がないのであれば、悉皆調査や無作為抽出の標本調査以外では代表性を保証する手段はないでしょう。しかしながら、調査事例の選定にあたって、既存研究等の情報を活用したうえで、予備調査を行って典型性をもつ対象事例を慎重に選べば、事例研究でも代表性が何ら保証されないわけではありません。例えば、農業経営研究に従事する事例研究のベテランになれば、少なくとも数百ものオーダーで自分が調査した生の経営事例の「データベース」が頭の中にあって事例の位置づけができますから、代表性・典型性の有無の判断ができるようになります。特に、歴史的な経緯や制度的・技術的な制約などへの考慮は統計学的調査設計では出来ない芸当です。まともな事例研究はタブララサ（白紙）でいきなり事例に当たるわけではありません。実績としても、経営学等の分野では、重要な研究成果の多くが事例研究から生まれていることを軽視すべきではないでしょう。

　反対に、事例研究という方法を採用せずに大量調査を行っても、掘り下げた調査ができるとは限りません。例えば、意思決定過程のような複雑に入り込んだ事象は定型的な質問紙調査ではなく臨機応変な面接調査でないと事実関係の追跡すらできません。また、研究課題が新しい現象、萌芽的な動向について取り上げるときは、十分なサンプルを有する大量調査ができるわけではありません。算出に手間がかかるコスト等の指標を用いるときは、事例を増やすのは研究資源や許された時間に事実上の限界があります。他方、事例研究のベテランからみれば、大量調査による研究成果の一部は、事例研究の方が明確になるにもかかわらず、現場に不案内で研究対象について熟知していないために大量調査でしか接近できなかったと映ります（医学の分野で、喫煙経験と発ガン率との関係の調査のような統計学的疫学研究の成果を実験的試験研究の前の段階の解明とみなす感覚に近いと言えます）。そもそも、大量調査をしても、数値化が難しい要因もありますし、得られたデータの性質から、各種の統計学的手法を適用するための分布の仮定や説明変数間の無相関性等の理論的前提が満たされていないことも珍しくありません。モデルの変数にふさわしい性質のデータの取得や、特定化した関数型の現実性、統計学的分析手法の適用の妥当性などは無条件に保証されているわけではありません。データ分析のために幾つものアドホックな仮定が置かれるのであれば、仮定が主観的な与件である以上、いくらサンプルの代表性があっても分析の客観性・信頼性が十分に確保されることになるわけではありません。

　大量調査は集団的反復的現象を把握して仮説の広汎な存在を検証することに向いており、他方、事例研究は探索的な情報収集によって一般化も可能な仮説構築と例証を行う手続きとして意義があります。従って、事例研究より大量調査の方が優れた研究方法であるとする発想は根拠の乏しいものであって、両者はそれぞれに長所と短所を有する、お互いに補完的な研究方法と考えるべきではないでしょうか。少なくとも、実際の事例研究は玉石混合であり、十把ひとからげに事例研究そのものが無意味であるかのようにみなすのは偏見以外なにものでもありません。ちなみに、数学やコンピュータを使えば、科学的になるわけでも、分析の信頼性や客観性が向上するわけでもありません。数学やコンピュータを使わない事例研究を方法上劣った手続きと見下す風潮が一部にあるのは全くの見当違いです。

３．事例研究を行う研究者側の問題

　ふたつめの問題に移りましょう。この問題は、（学生も含めて）事例研究を行う研究者の側が引き起こしている問題です。

　事例研究自体が方法論上欠陥があるとみなす「大量調査主義」の立場は明らかにおかしいのですが、だからといって、現存する実際の事例研究のすべてを無条件に支持できるわけではありません。表面的な調査に終始していたり、調査設計が不適切であったりして、「大量調査主義」からの事例研究への論難に対して正面切って反論や弁明ができない事例研究の成果は全く擁護できません。筆者自身も責任の一部を負っていることですが、残念ながら首を傾げざるをえないような事例研究が例外的とも言えない状況があります。そうした既存の事例研究の成果における方法論的貧困が払拭されていない状況は、事例研究に対する偏見や不信感を助長しています。社会科学の研究者の間に事例研究への理解が乏しいことの原因の一端は事例研究を行う研究者の側にもあるといえます。

　この問題の本質は、一般化ができないような方法的に未熟な事例報告が安易に研究成果として出されることにあるとみなせます。事例研究の方法自体が研究成果の一般化を原理的に困難にさせるわけでは決してありませんが、点から面へと次元を拡張するように事例の個性と偶然性を超えた広範な成立可能性をもつ命題を立証するためには、調査の設計と内容についてそれなりの手続きが必要です。計量的研究が統計学的手続きにうるさいのと同程度に、事例研究の場合でも、実証的研究の方法論的議論を踏まえる必要はあります。たとえば、歴史的現象の社会科学的認識でいかに客観性を確保するかという問題に取組んだＭ・ヴェーバーが提唱した「理念型」の議論をはじめ、非計量的研究でも方法論的な蓄積はそれなりにあります。にもかかわらず、事例研究の研究者は(初学者であっても)、事例研究による先行研究には目を通すものの、事例研究の方法に関する文献に当たらずに調査を始めてしまいがちです。アンケート調査による実証研究（サーベイ・リサーチ）を行う研究者は、統計学や社会調査法の勉強をしてから、調査設計をして、データを収集し、分析するのが普通ですから、それと比べて事例研究の現状は問題を孕んでいます。方法論上の正当性への自省を欠いた場当たり的な事例研究は、研究成果というよりも現地視察記録、旅行記、事例紹介等々と呼ばれても仕方ありません。

４．信頼される事例研究への途

　一般化が可能な事例研究を行うためには、調査設計（リサーチ・デザイン）に関して少なくとも２つの要件が求められるのでないかと私は考えます。

　第１に求められるのは、調査事例の選定方法を工夫することです。たまたま調査した事例を無批判に研究の素材にしていいわけではなく、事例の選定の根拠が明確であるべきです。一つの事例の選択には出来るだけ多くの複数の候補があるべきです。そのうえで、できるだけ（想定される現象における）典型や代表としてふさわしいものを選ぶべきです（ここで注意すべきは平均像を選択すべきだということではありません）。少なくとも研究目的に照らして例外的な事例を選ばないことです。研究対象に多様性があれば、類型化して各類型の代表として事例を選ぶべきでしょう。調査設計になんらの工夫のない事例研究は調査事例の特徴や偏りが把握できないので、観察された現象が偶然なのか必然なのか判断ができるはずがありません。手続き的には本調査の前に本命の対象を絞り込むための予備調査（あるいはそれに相当する情報の整理）が欠かせないということになります。もっとも、取り上げた事例に何かしら典型性や代表性があれば、その事例で発現した現象が他でも成立することが保証されるわけではありません。少なくとも、一般化される命題を事例研究から引き出すためには、仮説からみて偶然的な要因でしか起こらない特殊な現象、または、注目する要因以外で他の有力な要因の寄与が大きな現象をもつ事例を観察するのは避ける必要があります（注意すべきは、選定する事例に平均的な例あるいは広範に見られる例から選ぶべきだという主張を行っているわけではなく、希有な事例でも観察する価値のある場合があります）。

　第２に求められる要件は、注目する現象の成立を支える諸条件をも含んだ詳しい情報の入手です。たとえ一事例であっても慎重に選定した事例へのテーマに即した徹底した詳細な調査によって必要な情報を集めて分析したならば一般化への道が開かれるはずです。もちろん、一事例から安易な一般化は許されません。しかしながら、事例研究で観察された現象の成立要因を調査から明らかにし、その成立要因が観察された特定の事例に限らず広く存在するかどうかを検討して確かに存在すると判断されるならば、その限りで一般化は出来るはずです。すなわち、大量調査によらなくても観察した現象の再現性が推認される限りで事例からの一般化はできるはずだと考えます（ただし、ここでいう事例からの一般化は、Ｒ・Ｋ・インの言うところの「分析的一般化」に相当するものであって、「統計的一般化」とは区別されます）。むしろ、経営研究の場合、事例研究をぬきにして、現実の複雑な諸関係を解きほぐして注目する現象に関与している諸条件を抽出することは難しいと思われます。

　一般化しうる事例研究を行うための手続き上の要件はもちろんこれら２つだけに限りません。ところが、上記の２つの要件に限っても、往々にして無視されてしまいがちです。公表された事例研究の成果のなかに方法論的貧困を見いだすことは希ではありません。



５．おわりに

　以上、ここでは事例研究という一つの研究方法の評価が低い問題の二つの側面を指摘し、そのうえで、一般化が可能な事例研究の方法に関する最低限の要件を提示しました。この問題の状況の改善は一朝一夕にいかないでしょう。ですが、少なくとも、まともな事例研究の成果を積み上げることが問題の改善へのなによりもの処方になるはずです。

　ただし、何を持って「まとも」と言えるのかは簡単な問題ではありません。我々は「まとも」な事例研究を生み出すためになされてきたこれまでの方法論的議論から学ぶべきでしょう。下記に事例研究の方法論的な考察や提案を行っている文献のリストを示しておきます。



６．参考になる文献のリスト

＜単行書＞

高根正昭『創造の方法学』　講談社　1979年（講談社現代新書0553）

Ｍ・ヴェーバー『社会科学の方法』（祇園寺信彦，祇園寺則夫訳）　講談社　1994年（講談社学術文庫1151）

Ｂ・Ｇ・グレイザー，Ａ・Ｌ・ストラウス『データ対話型理論の発見』（後藤 隆，大出春江，水野節夫訳）　新曜社　1996年

佐藤郁哉『組織と経営について知るための実践フィールドワーク入門』 有斐閣 2002年

Ｇ・キング，Ｒ・Ｏ・コヘイン，Ｓ・ヴァーバ『社会科学のリサーチデザイン---定性的研究における科学的推論』（馬渕 勝監訳）　勁草書房　2004年

小池和男，洞口治夫編著『経営学のフィールドリサーチ』　日本経済新聞社　2006年

田村正紀『リサーチ・デザイン　経営知識創造の基本技術』　白桃書房　2006年

Ｒ・Ｅ・ステイク「第４章　事例研究」（油布佐和子訳）『質的研究ハンドブック　２巻　質的研究の設計と戦略』（Ｎ・Ｋ・デンジン，Ｙ・Ｓ・リンカン編，平山満義監訳，藤原 顕編訳）　北大路書房　101-120頁　2006年

久米郁男「第５章　事例研究：定性的研究の方法論的基礎」『入門　政治経済学方法論』（清水和巳，河野 勝編著）　東洋経済新報社　145-168頁　2008年

澁谷 覚「第６章　マーケティング研究におけるケース・スタディの方法論」『マーケティング科学の方法論』（嶋口充輝監修，川又啓子，余田拓郎，黒岩健一郎編著）　白桃書房　111-139頁 2009年

Ｒ・Ｋ・イン『ケース・スタディの方法』［第2版］（近藤公彦訳）＜新装版＞　千倉書房　2011年

Ａ・ジョージ, Ａ・ベネット『社会科学のケース・スタディ』（泉川泰博訳）　勁草書房　2013年

斎藤清二『事例研究というパラダイム---臨床心理学と医学をむすぶ』　岩崎学術出版社　2013年

Ｈ・ブレイディ，Ｄ・コリアー編著『社会科学の方法論争---多様な分析道具と共通の基準』［原著第2版］（泉川泰博，宮下明聡訳）　勁草書房　2014年



＜雑誌論文＞

井上公大「ケース・スタディの方法論的考察」『立命館文學』　315号　1-24頁　1971年

河合隼雄「事例研究の意義と問題点：臨床心理学の立場から」『臨床心理事例研究』　3号　3-10頁 1976年（河合隼雄『心理療法論考』　新曜社　1986年　288-296頁に再録）

七戸長生「農業経営調査の方法論的検討 (その1)」『農業経営研究』　8巻　93-110頁　1982年　(北海道大学農業経営学研究室)

七戸長生「農業経営調査の方法論的検討 (その2)」『農業経営研究』　9巻　43-60頁　1983年　(北海道大学農業経営学研究室)

七戸長生「農業経営調査の方法論的検討 (その3)」『農業経営研究』　10巻　47-65頁　1984年　(北海道大学農業経営学研究室)

田中潜次郎「フィールド研究における準実験：単一事例実験の関連方法」『医事学研究』　4号　105-188頁　1989年

吉村浩一「心理学における事例研究法の役割」『心理学評論』 32巻2号　177-197頁　1989年

金井壽宏「経営組織論における臨床的(クリニカル)アプローチと民俗誌的(エスノグラフィック)アプローチ：定性的研究方法の基礎と多様性を探る」『国民経済雑誌』　159巻1号　55-87頁　1989年

金井寿宏「エスノグラフィーにもとづく比較ケース分析：定性的研究方法への一視角」『組織科学』　24巻1号　46-59頁　1990年

岩立志津夫「事例研究のあり方と発表の仕方をめぐって」『発達心理学研究』　1巻1号　79頁　1990年

鯨岡 峻「事例研究のあり方について：第1巻第1号意見欄の岩立論文を受けて」『発達心理学研究』　1巻2号　148-149頁　1991年

南 博文「事例研究における厳密性と妥当性：鯨岡論文(1991)を受けて」『発達心理学研究』　2巻1号　46-47頁　1991年

沼上 幹「経営学におけるマクロ現象法則確立の可能性：個別事例研究の科学としての経営学に向って」『組織科学』　28巻3号　85-99頁　1995年

沼上 幹「個別事例研究の妥当性について」『ビジネスレビュー』　42巻3号　55-70頁　1995年

由井紀久子「事例研究についての一考察」『阪大日本語研究』　9号　37-49頁　1997年

田畑洋子，望月久乃「事例研究法による母子関係の研究」『名古屋女子大学紀要　人文・社会編』　44号　143-156頁　1998年

武藤安子「事例研究法とはなにか(事例研究法をめぐって 1)」『日本家政学会誌』　50巻5号　541-545頁　1999年

箕浦康子「仮説生成法としての事例研究：フィールドワークを中心に(事例研究法をめぐって 9)」『日本家政学会誌』　52巻3号　293-297頁　2001年

河合隼雄「事例研究の意義」『臨床心理学』 1巻1号　4-9頁　2001年

大原興太郎「フィールドワークと個別事例研究の方法・態度」『三重大学フィールド研究・技術年報』　1号　27-40頁　2002年

三矢 裕「管理会計システム導入の研究方法：トライアンギュレーションとアクションリサーチの有効性」『學習院大學經濟論集』　39巻1号　61-68頁　2002年

佐藤 仁「開発研究における事例分析の意義と特徴」『国際開発研究』　12巻1号　1-15頁　2003年

加藤淳子「比較政治学と事例研究」『レヴァイアサン』　35号　6-9頁　2004年

坂下昭宣「エスノグラフィー・ケーススタディ・サーベイリサーチ」『國民經濟雜誌』　190巻2号　19-30頁　2004年

石坂庸祐「「事例研究」の方法論的意義について」『九州共立大学経済学部紀要』　101号　1-17頁　2005年

徳丸宜穂「「進化経済学」と事例研究：理論的研究と「実証研究」方法論との＜ずれ＞をどう考えるか?」『NUCB journal of economics and information science』　50巻1号　187-193頁　2005年

宮崎隆穂「質的研究法による事例研究の試み：クライアントにとっての自律訓練法の意義とその心理的受容についての予備的検討」『新潟青陵大学短期大学部研究報告』　36号　121-127頁　2006年

内山 融「事例分析という方法」『レヴァイアサン』　40号　190-195頁　2007年

米山茂美「知財マネジメントのケース・スタディ・アプローチ」『日本知財学会誌』　3巻3号　57-66頁　2007年

藤井大児「経営学における比較事例研究法に関する一考察（1）」『岡山大学経済学会雑誌』　38巻4号 415-426頁　2007年

千葉真理子「社会福祉研究におけるケーススタディの現状：日本社会福祉学会機関誌「社会福祉学」掲載論文を資料として」『現代社会研究科論集』　１号　79-91頁　2007年

斎藤清二「事例研究という質的研究の意義 (特集 河合隼雄--その存在と足跡)」『臨床心理学』　8巻1号　27-34頁　2008年

澤邉紀生，Cooper David J.，Morgan Wayne「管理会計におけるケーススタディ研究の意義」『メルコ管理会計研究』　1巻1号　3-20頁　2008年

佐藤秀典「ケース・スタディの魅力はどこに？」『赤門マネジメント・レビュー』　8巻11号　675-686頁　2009年

柴田邦臣「社会調査と"現場"の関係：方法論としてのフィールドワークを再考する」『大妻女子大学紀要. 社会情報系』　18巻　81-90頁　2009年

松本拓真「子どもの心理療法の研究法の必要性に関する一考察：事例研究の歴史とその展望」『大阪大学教育学年報』　15号　45-55頁　2010年

藤井大児「経営学における比較事例研究法に関する一考察（2）」『北東アジア経済研究』　8号 1-20頁　2010年

宝月 誠「事例研究からの仮説構成の可能性：シカゴ学派の方法論を中心に」『立命館産業社會論集』　46巻3号　39-61頁　2010年

石坂庸祐「経営戦略研究の方法論に関するノート：経営戦略論の盲点とケース・リサーチの意義」『九州共立大学経済学部紀要』　120号　1-18頁　2010年

伊崎弘志「参加型農村開発の事例研究に関する科学的方法の試論」『農業普及研究』　15巻1号　82-95頁　2010年

田中 浩「ケーススタディリサーチの本質について」『松本大学研究紀要』　9号　179-186頁　2011年

宮田裕章，大久保 豪，吉江 悟，甲斐一郎「社会医学領域における定性的研究の評価基準の活用の検討」『日本衞生學雜誌』　66巻1号　83-94頁　2011年

村上祐介「教育学における事例研究の方法論再考：定性的研究における比較の方法」『教育學研究』　78巻4号　398-410頁　2011年

伊藤 勇「村落社会研究における事例研究の方法的意義：菅野 正・田原音和・細谷 昂3氏の庄内農村研究に学ぶ」『村落社会研究ジャーナル』　18巻2号　44-55頁　2012年

佐藤 満「事例研究と政策科学」『政策科学』　19巻3号　331-350頁　2012年

横澤公道，辺 成祐，向井悠一朗「ケース・スタディ方法論：どのアプローチを選ぶか」『赤門マネジメント・レビュー』　12巻1号　41-68頁　2013年

前田健太郎「事例研究の発見的作用」『法学会雑誌』　54巻1号　449-473頁　2013年

渡邊 誠「臨床心理学における事例研究の役割に関する考察」『北海道大学大学院教育学研究院紀要』　118号　225-234頁　2013年

西川 賢「政治史は科学的足り得るのか？：過程追跡と科学的説明に基づく事例研究に関する試論」『津田塾大学紀要』　45号　155-167頁　2013年

水越康介「事例研究の実践論的理解：科学はマーケティングか再訪」『日本情報経営学会誌』　34巻2号　111-123頁　2014年

坂下昭宣「因果分析の方法：ケーススタディとサーベイリサーチの方法論的比較」『商学論究』　61巻4号　25-44頁　2014年

根来龍之「体験的「事例研究」論」『経営情報学会誌』　23巻3号　177-180頁　2014年

林 幹人「事例研究の意義と陥穽」『経営情報学会誌』　23巻3号　189-192頁　2014年

野田亜由美「研究法としての事例研究：系統的事例研究という視点から」『お茶の水女子大学心理臨床相談センター紀要』　16号　45-56頁　2015年

林 眞帆「質的データを用いたソーシャルワーク研究に関する一考察：事例研究法に焦点をあてて」『別府大学紀要』　56号　65-74頁　2015年

山川裕樹「河合隼雄「事例研究の意義と問題点」の真意とその引用：事例研究法の意義再考のために」『心理臨床学研究』　32巻6号　705-710頁　2015年

岩壁 茂「日本における事例研究：2つの方法，2つの世界観」『Pragmatic Case Studies in Psychotherapy』　11巻2号　J-1-J-18　2015年

池田竜介「事例研究の科学性と方法論的妥当性の考察：保育学の知見を手がかりにして」『日本教育学会大會研究発表要項』　74号　186-187頁　2015年

山本 カ「先達はどのように「事例研究」をしてきたか？ ：一例を通じて百例に迫る」『広島大学大学院心理臨床教育研究センター紀要』　第14巻　20-36頁　2016年

前田健太郎「事例研究における根本的な原因の発見」『国家学会雑誌』　129巻1・2号（合併号）　1-55頁　2016年



※補足

　上記で紹介した文献はかなり多数であるため、何から読むべきか迷うかもしれません。私の主観が入りますが、初学者が最初に読むべき文献としては、Ｒ・Ｋ・イン『ケース・スタディの方法』［第2版］（近藤公彦訳）を薦めます。同書は社会科学における事例研究法についての専門書兼教科書の一つです。私は同書の内容に全面的に賛成してはいませんし、いくつかの諸点で見解を異にしていますが、それでも同書には傾聴に値する見解が述べられていると思います。

　　　　　　　　　　（新潟大学農学部　平泉光一）
　　　　　　　　　　　　　　　　最終更新　2016.04.26


◎関連項目
「研究のアプローチの選択（方法論の視点から）」
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